人間発達学研究科　教育目標

人間発達学研究科は、「人間の尊厳と発達」をめぐる諸問題とりわけ現代社会におけるその危機的状況に関する問題構造の解明と解決策の探究および解決能力の育成を目的としている。また、その基盤となる諸科学を学際的に習得したうえで、教育?福祉の行政や実践に携わる現場職員や他分野の研究者との協働による研究?実践活動を企画実施する能力の育成を目指している。

人間発達学研究科　ディプロマポリシー

上記の教育目標に基づき、人間発達学研究科では、博士前期課程および後期課程において、院生がそれぞれの課程修了時に次のような力を獲得していることをディプロマ?ポリシーとする。

人間発達学研究科　カリキュラムポリシー

人間発達学研究科は、教育や社会福祉に関わる諸科学を基盤として、これらを横断する学際的?国際的視野から、諸課題を解明しつつ一生涯の人間の発達の本質を探究し、高度な実践的力量および専門的教育研究能力を育成するために、以下のような考え方と内容?方法でカリキュラムを編成し、ディプロマポリシーの実現をめざしている。

博士前期課程

【教育課程編成の考え方】

（1）博士前期課程においては、教育福祉学部を基盤として、「個人の尊厳に立脚した人間の発達を探究する科学」の理論的?実証的および実践的?臨床的側面をバランスよく体系的に学ぶことができるよう、教育課程を大きく「基幹科目」、「関連科目」、「研究指導」に区分して多彩な科目を配置している。

（2）「基幹科目」は、人間発達の原理とこれを保障する制度?政策に関する諸理論が習得できる「人間発達原論」と、人間発達を支援する専門的?実践的諸領域における理論的基盤と方法?技術を習得できる「人間発達支援論」に区分され、それぞれに配置された授業科目を広く受講することで、学際的視野を習得するよう編成している。

（3）「関連科目」では、人間発達学に関する研究方法を習得できる科目、院生の関心や研究動向に応じたテーマに関する講義科目、人間発達の臨床場面における知識?技能が習得できる演習科目を配置している。

（4）「研究指導」の「人間発達学研究」は、現代的課題または院生の問題意識に応じた研究課題を探究し、修士論文を作成できるように指導する科目である。

（5）本研究科に関わる専門領域の免許?資格（小学校、幼稚園、高等学校(公民)教諭の専修免許状、臨床発達心理士）の取得への道を開く科目群を配置している。

（6）人間発達学に関する学際的?国際的視野を習得できるように、国際文化研究科および看護学研究科において開設される授業科目を10単位まで履修することができる。

【学修内容及び学修方法】

• 「基幹科目」は、教育学、心理学、教科教育学、保育学、社会福祉学、社会学における人間発達学に必要な分野の科目を配置している。1科目通年4単位であるが、前後期2単位ずつ分割して履修することができる。
• 「関連科目」は、研究の出発点となる研究方法論を習得するための「人間発達学方法論」と「人間発達学研究法」が隔年で開講される。院生の要望を取り入れて学外の教員を招聘することが可能な「発達福祉学特講」、アクティブラーニングを取り入れた「人間発達臨床」を配置している。
• 「研究指導」である「人間発達学研究」では、通常2年間に渡り修士論文の提出に向けて、研究指導担当資格を有する主指導教員および副指導教員による研究指導を行う。毎年2回開かれる研究経過報告会で途中経過を報告し、複数の教員から指導?助言を受けることができる。
• 働きながら学びたい社会人のために夜間授業を開講しており、仕事や介護?育児などの事情により通常の修学年限で修了することが困難な院生のための長期履修制度（最長4年）もある。
• 理論と実践の往還を通した研究活動を支援し、教育?福祉の行政や実践に携わる現場職員や他分野の研究者との協働による研究?実践活動を企画実施する能力を身に付けるために、授業以外においても、関係機関の専門職者等と共に学ぶ機会（講演会やセミナー、学外のフィールドでの調査や共同研究）を提供している。
• 院生のキャリア形成の一環として、教員の授業?教育の補助業務を行うTA（ティ―チング?アシスタント）を経験することができる。

【学修成果の評価方法】

• 各授業科目は、個々の学生の状況に配慮した教育指導を行ったうえで、履修規程に定められた基準（A、B、C、D）で評価を行う。評価は、各科目により、発表?討論、レポート、口述試験等多様な方法を用いる。
• 修士論文の評価は、審査基準?項目に基づいて、主査（主指導教員）および副査（副指導教員?審査委員）による審査を経て決定される。

• 人間発達学研究科 博士前期課程 カリキュラムとディプロマ?ポリシーとの関連

博士後期課程

【教育課程編成の考え方】

博士後期課程は、博士前期課程を基盤として、人間の発達の危機や可能性をより深く探究しつつ自立的研究能力を備え、人間発達学の創造に寄与する新たな知見の発見?開発ができる研究者?専門家の育成をめざしており、教育課程を「特殊講義科目」と「研究指導」に区分して、科目を配置している。

【学修内容及び学修方法】

• 「特殊講義科目」においては、講義科目担当資格を有する教員により、それぞれの専門領域における最先端の学術的成果をふまえた教育を提供している。院生は博士論文のテーマに近い分野の授業科目を履修する。
• 博士論文の提出に向けた研究指導は、主指導教員が担当する「人間発達学特研究」を中心に行われ、副指導教員が院生の求めに応じて適宜助言を与える。博士前期課程と同様の日程で研究経過報告会が開催され、途中経過を報告することによって、2名の副指導教員およびそれ以外の教員からの研究指導を受けることができる。
• 働きながら学びたい社会人のために夜間授業を開講しており、仕事や介護?育児などの事情により通常の修学年限で修了することが困難な院生のための長期履修制度（最長5年）もある。
• 他分野の研究者?専門職者との協働による研究?実践活動を企画実施する能力を身に付けるために、授業以外においても、共同研究?実践への参加を促進する。
• 院生のキャリア形成、研究遂行能力の向上のために、授業の補助業務を行うTA（ティ―チング?アシスタント）や研究補助を行うRA（リサーチ?アシスタント）を経験することができる。
• 院生も投稿できる『人間発達学研究』を年1回発行しており、査読制度により、論文の質を向上させることができる。
• 将来の学術研究を担う優れた若手研究者を養成するために、研究奨励金を支給する日本学術振興会特別研究員（DC）制度への申請や、研究職に就いている院生の科学研究補助金研究への申請にあたっても、指導?助言を受けることができる。

【学修成果の評価方法】

• 各授業科目は、個々の学生の状況に配慮した教育指導を行ったうえで、履修規程に定められた基準（A、B、C、D）で評価を行う。評価は、各科目により、発表?討論、レポート、口述試験等多様な方法を用いる。
• 博士論文の審査申請のためには、全国学会誌等においてその研究に関する論文が2本以上採択されていることが条件となる。博士学位論文の審査基準?項目に基づいて、学外の審査委員を含む5名の学位審査委員による審査を経て学位授与が決定される。

• 人間発達学研究科 博士後期課程 カリキュラムとディプロマ?ポリシーとの関連

人間発達学研究科　アドミッションポリシー

1. 求める学生像

2. 入学者選抜の基本方針：「求める学生像」に基づき、各選抜試験を行います